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三井造船、船舶の運航管理を支援する就航解析サービスを開始



三井造船（株）は、運航船舶の実海域での船体性能を推定する就航解析サービスを、マリタイム・ソリューション事業室が運営する船舶運行支援ポータルサイト上で8月1日より開始する。

海運業界では、急激な原油価格の高騰、地球温暖化ガス排出量削減の必要性など、取り巻く環境の変化から、従来の経済性と効率化のみではなく、環境負荷をも考慮した船舶の運航が求められている。これらを実現するため、実際の就航状態に即した「実海域性能」をより高精度で把握し、実海域での「船体性能を維持させるための診断」を提供するサービスを開発した。

今回提供するサービスでは、同社100%出資子会社である（株）三井造船昭島研究所で開発された就航解析システムを用いて、顧客から概略の船舶の諸元情報、就航データ（Noon Report、ABLOGなど）の提供を受け、船型モデルを作成して、就航データを解析する。

同社では解析された結果を、経年変化、外乱影響を時系列で分離された形で、実海域性能として、シーマージン、船速低下、FOC解析情報として提供するとともに、季節、航路ごとの気象海象による影響などの個船の実海域性能に即した契約速力、バンカー契約および運行計画の検討を支援していく。

また、船体性能を維持させるための診断サービス、回転数、FOC、馬力、船速の経年変化ならびに将来の変化をシミュレーションすることで、最適な修繕計画ならびに最適な修繕計画の検討を支援する。

このサービスは、現在サービス中の「運行モニタリングサービス（Fleet Monitor）」、および現在開発中の「最適航路計算サービス」と3点セットで「船体性能解析サービス」として、実船計測から就航解析、最適航路計算の一連の解析サイクルを構成し、自動計算サービスを提供する。また、三井-MAN B&W主機関を使用しているユーザーに提供している遠隔診断サービス（e-GICS）と連携させることで、よりきめの細かいサービスの提供を目指す。