日本郵船、船舶の約9割に運航管理情報統一システムを導入

新着情報

日本郵船（株）と（株）ウェザーニューズは1月26日、日本郵船グループが運航する船舶の約9割にあたる約680隻に対し、航海中に加え停泊中も含む一貫した運航管理情報統一システム「NYK e-missions’」を導入したことを発表した。

これまで日本郵船グループの運航担当者は、運航船の位置や海象・気象情報を把握するために複数のシステムを利用していたが、「NYK e-missions’」の導入により、安全運航の支援に必要な主要情報を1つのシステムから把握することができるようになった。

同システムは、運航船の位置をモニタリングし、停泊地・航路上の海象・気象予測情報に基づき予測されるリスクを表示。

船舶と各運航担当者をはじめとする陸上の関係者が海・陸両側でモニタリングすることにより、荒天などのリスクをタイムリーに共有し、状況に応じたより迅速な対策実施を可能にする。

●「NYK e-missions」の特長
（1）運航船を常時モニタリング
   　航行中・停泊中を問わず一貫した運航船のモニタリングが可能。

（2）停泊地・航路上のリスクを予測
      運航船の位置と航路上の10日先までの海象・気象予測（波、潮流、風向き、気圧、台風など）の情報を一元的に管理。荒天等に遭遇するリスクの予測と対応の必要性を迅速に把握。
      予め設定した海域に向かう船舶を把握する。

（3）運航船（海）と運航担当者(陸)間のタイムリーな情報共有
　　運航船と各運航担当者および関係者が同システムを通して、船舶の運航状況と予想されるリスクを常時共有する。